パーソナルジム市場とFC23本部の収益性調査

1. トレーナー1時間の売上と、稼働率

1時間の売上が1万2,000円前後の本部は、稼働率20%前後で黒字になります（当サイトの試算）。6,000円前後の本部は、60%近くまで埋めないと黒字になりません。詳しくは「1店舗のお金の流れ」で見ます。

2. トレーナーを採って、辞めさせないこと

月額型の本部では、売上の上限はトレーナーの数で決まります。参考になるのはRIZAPで、採用率3.2%、研修192時間、離職率は数%です（ポーター賞 2018）。

3. 会員を3〜6か月目で手放さないこと

ジム全般の調査では、継続率は3か月86%、6か月64%、1年44%でした（コーチム）。短期コースの後に通い続けられる受け皿があるかで、新規獲得にかかる費用が変わります。

加盟店が失敗する4つの経路

1. 短期集中型に加盟し、卒業していく会員を新規獲得で埋め続けられない
2. 本部の採用代行に頼ったが、本部の出店ペースに採用が追いつかない
3. 人件費やロイヤリティが入っていないモデル、または最高実績店を前提に投資する
4. 本部側の権利の争いや撤退で、看板を失う

増える店、増える倒産

施設数の増加はフィットネス施設全体の数字で、パーソナルジムはその一部です。倒産の26件も、パーソナルジムだけの件数ではありません。

M&Aサイトに出たパーソナルジムの売却案件も、毎年増えています。2022年58件、2023年83件、2024年105件、2025年121件、2026年は9月までで123件でした。532件のうち58件は、売り手がFC加盟店のオーナーです（当サイト集計）。

4つの層に分かれた競争

出典はBEHIND THE FITNESS、24/7とRIZAPのIR、各本部の募集ページです。

お客さんは、誰が、何に、いくら払うか

支払いの中心は月1〜2万円です。2か月30万円前後の短期集中コースは、もう少数派です。

規制と社会の目

• 消費者トラブルが増えている。 パーソナルジムとフィットネスクラブを含む「スポーツジム等」の消費生活相談は、2021年度の4,605件から2025年度は7,187件になりました。パーソナルジムだけの件数ではありません（ニッポン消費者新聞）。
• 「返金不可」は通らないことがある。 東京都の委員会は、返金不可の条項に消費者契約法を適用しています（東京都）。
• 安全基準ができた。 国はパーソナルトレーニングの事故196件を把握し、2026年6月に業界の安全管理基準ができました（消費者庁）。
• 最低賃金は1,177円に。 トレーナーのアルバイト時給の中央値1,229円と、ほぼ並びました（厚生労働省）。
• サービス業のFCには、法律で決まった開示の義務がない。 既存店の収支の開示を求める法律は、小売と飲食だけが対象です（日本フランチャイズチェーン協会）。

開示の義務がないため、実在店の数字を出すかどうかは本部しだいです。その差が、加盟を考える人にとっての判断材料の差になります。

地方は店舗密度が低い

23本部の今の店は合計1,111店で、そのうち469店（42%）が東京都にあります。人口10万人あたりでは、東京都3.31店に対し、愛知県0.46店、北海道0.22店、広島県0.15店、新潟県0.10店です。

人口の多い地方県は、店舗密度が低いままです。ただし、それが出店の余地を意味するとは限りません。矢野経済研究所は、今後の市場の伸びは地方への出店しだいと見ています。

地方で需要があるかは、密度だけでは分かりません。商圏人口、世帯の所得、競合する個人ジムの数、車で来られる範囲を、出したい場所ごとに確かめる必要があります。

全国で実績がある本部は少数です。BEYONDは39都道府県に出店し、人口上位15都道府県のすべてに店があります。一方、かたぎり塾は店の63%、ELEMENTは66%、T-BALANCEは57%が東京都です。

編集部の解釈。 東京で回っている型が、家賃も人口密度も違う地方で同じように回るとは限りません。地方で開くなら、その地方で店を続けている実績があるかを本部に聞いてください。

これからの3年（編集部の見立て）

ここからは事実ではなく、上の事実から当サイトが立てた見立てです。

1. 店は増え続け、倒産も増え続ける
2. 短期集中の前払い型から、月額型・セミパーソナル・ピラティス併設へ移る
3. 安全・契約・労務のコストが上がり、満たせない小さな店から退出する
4. 残るのは、実在店の数字・採用力・継続率を出せる本部と、家賃を抑えて地方・郊外に出られる型

稼ぎ方の6つの型

3つのレバー

本部が出す収支モデルは、前提がばらばらで比べられません。人件費が入っていないもの、1店舗の最高実績、計算が合わないものが混ざっています。そこで当サイトは、全本部を同じ式・同じ相場で計算し直しました。

1店舗の月の売上 ＝ ①1回の料金 × ②同時に教える人数 × ③稼働率 × トレーナーが売れる時間

①×②を「トレーナー1時間の売上」と呼びます。この数字と稼働率で、利益のほとんどが決まります。

右上ほど、少ないお客さんで黒字になる本部です。右上にはセミパーソナルと、1回の単価が高い本部が集まります。左下には通い放題や低価格の本部が集まり、稼働率60%前後まで埋めないと黒字になりません。

試算の前提（すべて出典つき。前提が変われば結果も動きます）

試算は、業務委託のトレーナーに売れた時間の分だけ報酬を払う前提です。社員として雇う場合は、給与に加えて社会保険・採用費・予約が入らない時間の人件費がかかります。この試算には含めていません。

オーナー自身が指導する場合は、その分の報酬が浮きます。ただし浮いた分の利益には、オーナー自身の労働の対価が含まれます。

料金は、売上の中心とみられるプランで換算しています。たとえばTHE PERSONAL GYMは、月額8回（1回7,700円）で計算しました。都市部・トレーナー2人・稼働率62%で利益は月約25万円です。ロイヤリティが非公開のため、本部への支払いを売上の10%と仮定した参考値です。

会員1人から回収できるか（会員1人あたりの継続売上）

会員1人がやめるまでに払う総額を、「会員1人あたりの継続売上（LTV）」と呼びます。売上で見た額で、トレーナーへの報酬や本部への支払いを引く前の数字です。利益で見たLTVではありません。

下の表は、これを1人の獲得費用（1.5万円）で割った値です。3倍を下回ると、獲得費用を回収するのが苦しくなります。売上で見ているため、利益で見た余裕はこれより小さくなります。

月額型・通い放題は10倍前後で、余裕があります。セミパーソナルや1回の単価が安い本部は、3〜6倍にとどまります。会員1人あたりの支払いが少ないため、集客を止められない型です。

初期費用は何年で戻るか

開業から6か月かけて稼働率が上がり、7か月目から62%で続く前提です。この前提で、5年間の現金の流れを計算しました。「最大の持ち出し」は、初期費用に加え、黒字になるまでに手元から出ていく現金の最大額です。自己資金と借入は、この額まで用意する必要があります。

「5年の利回り」は、開業時の初期費用と、その後60か月の毎月の収支から計算した内部収益率（年率）です。毎月の収支は、トレーナー全員に業務委託の報酬を払った後の額です。借入の返済と利息、税金、オーナーが経営にかける時間の対価、5年後に店を売る・閉めるときの金額は含みません。

下の表のうちBEYOND・NEXUS・Forzaは、ロイヤリティが非公開です。本部への支払いを売上の10%と仮定した参考値として読んでください。

読み取れること（当サイトの試算・稼働率62%）

編集部の解釈。 この計算は稼働率62%が前提です。料金が高い本部ほど、62%まで埋める難しさは増します。そこで次の章で、実際に店が残っているかを確かめます。

公式の店舗一覧を、2023年ごろのWayback Machineの記録と、2026年10月1日の一覧とで突き合わせました。店名と住所で照合しています。一覧から消えた店が、すべて閉店とは限りません。

物差しは上場FC

成熟したFCでは、加盟店の閉店は年1%未満です。

出典は各社の決算資料と有価証券報告書です（当サイト計算を含む。Fast Fitness Japan、カーブス、RIZAP）。

本部ごとの結果

BEYOND。 2023年10月時点の97店から、2026年10月には182店になりました。この間に一覧から消えた店は5店で、途中で開いて閉じた2店を含みます。2023年時点の店に限ると、消えるペースは年約1%です。

かたぎり塾。 3年の平均では年約2%です。ただし公式一覧は2025年9月の339店から2026年10月の319店に減り、この1年だけで29店が消えました。同じ期間の新規は9店です。

eviGym。 公式一覧は2023年12月以降、10店→11店とわずかに増えています。一方、本部直営の都内の店は11店（2024年4月）→7店（2026年10月）に減りました。

消えた店がほぼゼロの4本部。 店の多くが開業2年未満です。一覧から消える店が出るかどうかが分かるのは、これからです。

本部の説明と、一覧が合わない例

モデルでは利益が出るのに、店が消えている本部もあります。カロリートレードジャパンです。料金が高い型は、需要を作れないと計算どおりにいきません。

国税庁の法人番号公表サイト、経済産業省のgBizINFO、各社の公式サイト、報道を調べました。gBizINFOでは、厚生年金の加入者数・補助金・届出が分かります。

厚生年金の加入者数は、会社の規模をつかむための参考値です。加盟店を支援する担当者の数ではありません。直営店のスタッフやグループ会社の社員を含む場合があり、外注の人員は含みません。

体制の厚さに差がある

支援を当てにする人は、説明会で「支援の担当者は何人で、1人で何店を見ているか」を聞いてください。数字で答えられるかどうかも、判断材料になります。

企業調査で分かったこと

社員が少ないことや設立が若いことは、それだけで悪いとは言えません。支援の中身を契約前に書面で確かめる理由になります。

おすすめの4本部

おすすめ4本部の資料をまとめて取り寄せる

あなたの条件ごとの早見表

条件次第・様子見の10本部

強みはありますが、資料で確かめないと判断できない点が残る本部です。

おすすめしない・法人向けの9本部

2026年10月1日時点の公開情報では、新規加盟は保留と判断しました。条件が変われば、判定も見直します。

見送りの本部を考えていた人は、各本部ページの「代わりの候補」から、同じ予算で比べられる本部を見てください。

あなたの条件で候補を絞る

試算の稼働率62%は、広告会社の支援先14店の平均です。開業直後や集客に苦戦する店では、これを下回ることがあります。そこで40%に下がった場合を計算しました（当サイトの試算。前提は「3つのレバー」の表と同じ）。

試算のトレーナー人数は、本部のモデルに合わせています（HPER・PLIZ GYM・ReViNaは1人、ほかは2人）。どれも業務委託のトレーナーに任せる前提です。HPERとPLIZ GYMは、オーナー自身が指導すれば報酬の分が浮き、下振れへの耐性は表より高くなります。ただしその利益には、オーナー自身の労働の対価が含まれます。

本部が公開する既存店の例でも、同じことが言えます。HPERのスタッフを雇う既存店の例は、利益が月25.7万円です。売上が3割減ると、月約0.8万円まで下がります（当サイト計算）。

読者がやること。 本部に「既存店の下位25%の月の売上と利益」を出してもらってください。その数字を上の40%の列と並べると、自分の店が下振れしたときの姿が見えます。

加盟前に本部へ出してもらいたい数字は、次の5つです。

1. 既存店の平均と下位の実績収支（モデルではなく）
2. 閉店・撤退の数と、その理由
3. トレーナーの採用数と離職率
4. 会員の3・6・12か月の継続率
5. 新規会員1人あたりの獲得費