24時間ジムフランチャイズの開業ガイド

24時間ジムのフランチャイズ開業資金｜13本部の初期費用と最大の持ち出し

更新 2026-10-03｜調査日 2026-10-02｜フランチャイズリサーチ 編集部｜数字の出し方は調査方法｜本部公表当サイト集計当サイト試算編集部判断を区別して表示

更新内容：24時間ジムの開業ガイドとして新規公開しました。

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この記事では、13本部の公表額と内訳を並べ、同じ式で「最大の持ち出し」と回収月数を計算しました当サイト試算。数字は2026年10月2日に確認した公開情報です。

予算別の候補へ進む

結論：初期費用に、立ち上がりの赤字を足して考える

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同じ店を都市部の家賃（坪1.8万円）で出すと、④は約7,649万円です。会員691人では10年たっても初期費用が戻りません当サイト試算。家賃の差が、毎月の利益をそのまま削るためです。

13本部の初期費用の公表範囲

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中価格と低価格の二極

公表額は、2つの型ではっきり分かれます。

80〜120坪はエニタイムの標準の広さ、30〜60坪はchocoZAP（30〜50坪）とLifeFit（60坪）の標準です本部公表。低価格でも、FIT PLACE24は100坪超の大型店で、初期費用は中価格の型と同じ水準です。

フィットイージーは200坪級の店が中心で、費用は非公開です。公式の200坪モデル（営業利益4,744万円・利回り35.2%）から逆算すると、投資額は約1億3,500万円になります当サイト試算。利回りの定義は書かれていないため、目安にとどまります。

初期費用の内訳

内訳を見ると、マシンと内装（建築）で総額のおおむね7〜8割を占めます当サイト集計。本部ごとの公表内訳は次のとおりです本部公表第三者取材。

中価格の型

エニタイムの数字は、2023年2月掲載の社長インタビューです。公式FCページには金額の記載がありません第三者取材。ワールドプラスジムは2025年10月の版では建築費2,500万円・合計6,300万円で、1年で400万円上がりました本部公表。

スマートフィット100は、200㎡以上の物件は用途変更が必要と書いています本部公表。100坪は約330㎡にあたるため、用途変更の費用と期間を見積りに入れてもらいます。

大型の低価格・中価格の残り

FIT PLACE24の内訳を足すと4,430万〜8,930万円で、合計表示とは一致しません当サイト試算。HYPER FIT24も、4項目を足すと約5,200万円です当サイト試算。合計と内訳の差に何が入るかを、資料で確かめます。

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低価格の型

LifeFitの項目を足すと3,770万〜4,270万円で、代表が示す「3,000万〜4,000万円」を上回ります当サイト試算。chocoZAPには直営店を買い取るプランもあり、同じ2,200万円〜の中に営業権（のれん代）が入ります第三者取材。

開業後の赤字を含めた最大の持ち出し

初期費用を払った後も、会員が集まるまでの数か月は赤字です。この試算では、会員が開業月から6か月かけて目標まで増える前提で、月ごとの現金を積み上げました当サイト試算。

表は中位の会員数での値です。本部への支払いを公開していない本部（MIRA fitness）は参考として分けました。

表1　中位の会員数での最大の持ち出しと回収月数当サイト試算

「（10年目まで）」は、毎月の利益がマイナスのまま続く組み合わせです。用意すれば足りる額ではなく、10年間店を続けた場合に出ていく額の累計です。この組み合わせは、出店の候補から外して考えます編集部判断。

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初期費用だけでは足りない理由

最大の持ち出しから「初期費用＋開業前販促」を引いた額が、立ち上がりの赤字です当サイト試算。

中価格の型は、地方でも300万〜400万円ほどの赤字を見込みます。家賃・人件費・警備の固定費が、会員が少ない月から満額でかかるためです。

本部の中には「3か月以内に単月黒字」と示すところもあります（ワールドプラスジム）本部公表。この試算は6か月で目標に届く前提で、早く集まれば赤字は小さくなります。

会員が下位・上位の水準のとき

会員数が変わると、必要な額より先に「戻るかどうか」が変わります当サイト試算。

エニタイムの1店の平均会員は882名（2025年12月）です公的資料。中位の650人より上位の850人に近く、本部の平均に届けば都市部でも52か月で戻ります。

回収期間と本部の「回収◯年」の違い

本部が示す回収年数と、この記事の回収月数は定義が違います編集部判断。

この記事の回収月数は、立ち上がりの赤字と獲得費を含み、税と借入の返済の前です。本部の数字には、物件取得費を含むか、何を引いた利益かが書かれていないものが多くあります。

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融資・自己資金

公庫の創業融資

創業時に使われる日本政策金融公庫の制度は次のとおりです公的資料。

限度額7,200万円に対し、スマートフィット100以上の規模の型では、最大の持ち出しが約6,400万〜1億円台です当サイト試算。エニタイムやFIT PLACE24の規模では、公庫だけで全額をまかなう計画は組めません。民間の金融機関の融資や自己資金と組み合わせる前提になります編集部判断。

自己資金の目安

公庫の平均「2割」を当てはめると、必要な自己資金は次のとおりです当サイト試算。

本部やポータルの目安は、公庫の平均より多めです。スマートフィット100の「4,000万円以上」は、初期費用の約3分の2にあたります当サイト試算。

支払いの時期と融資の順番

加盟金やマシンの発注が融資の実行より先に来ると、その分は自己資金で立て替えることになります。公庫の審査は平均3週間程度のため、加盟契約の前に申込みの時期を決めておきます。

法人限定の本部と、個人で加盟できる本部

13本部のうち5本部は、加盟を法人に限っています本部公表第三者取材。

FASTGYM24とJOYFIT24は、当サイトの判定で新規加盟は保留としています。LifeFitは公式のFC募集サイトが閉じ、企業の加盟発表が続いている状態です本部公表。

個人で借りた分は、店をやめても返済が残ります。撤退や売却で戻る額は「撤退・売却時の損失」にまとめています。

設備の入れ替えと、マシンのリースか購入か

契約期間と設備の入れ替え

chocoZAPの入れ替え費用の額は公開されていません公開情報なし。新規出店の設備費1,760万円が入れ替えの規模の手がかりですが、同額になるとは限りません。7年目の資金計画に入れる額を、本部に聞いておきます。

フィットイージー・ECOFIT24・LifeFitは、本部がマシンや備品を加盟店に売ります本部公表。マシンの価格と、本部以外から買えるかを確かめます。

リースにすると初期費用は下がる

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月40万円前後は、月会費7,000円の会員約57人分の売上にあたります当サイト試算。リースは開業時の現金を守りますが、損益分岐の会員数を押し上げます。この記事の試算は、全本部で購入としています。

予算別に比べられる本部

欄は、中位の会員数・地方の家賃での最大の持ち出しで分けました当サイト試算。都市部では、多くの本部が10年で初期費用を取り戻せません。

HYPER FIT24（地方約5,642万円）は、公式のFC募集ページが閉じ、2023年12月の46店のうち10店が一覧から消えたため、新規加盟は保留としています当サイト集計。同じ予算なら、スマートフィット100と比べます。

家賃と価格帯の組み合わせで結果がどう変わるかは「家賃と価格帯の組み合わせ」、条件ごとの候補は「条件別の候補」にあります。

資料で確かめる項目

見積書は、次の項目を1枚にそろえてもらうと各社を並べられます。

加盟金や保証金の性質・金額・返還の条件は、公正取引委員会も本部が示すことが望ましい項目に挙げています（フランチャイズ・ガイドライン）公的資料。

おすすめの2本部は物件取得費と税区分、FIT365は初期費用の総額が、公開情報で埋まりません。この3点を確かめるために、資料を取り寄せます。

よくある質問

24時間ジムのフランチャイズは、いくらあれば開業できますか？

公表の初期費用は、低価格の型で2,200万〜4,000万円、中価格の型で6,000万〜1億円です。会員が集まるまでの赤字を足すと、地方の家賃でも約2,655万〜1億590万円になります当サイト試算。

初期費用だけ用意すれば足りますか？

足りません。開業後6か月の立ち上がりで、中価格の型は地方でも300万〜400万円ほどの赤字が出る試算です当サイト試算。物件取得費が初期費用に含まれない本部もあります。

本部の「回収3年」は信じてよいですか？

前提を確かめるまで、返済計画には使いません。「最短」の年数や、会員が多い店の数字であることが多いためです。中位の会員数・地方の家賃でも、この記事の試算は41〜112か月でした当サイト試算。

個人でも加盟できますか？

ワールドプラスジム・スマートフィット100・ECOFIT24などは、法人限定の記載がありません。エニタイム・chocoZAP・フィットイージー・FIT PLACE24・HYPER FIT24は法人だけが加盟できます。

公庫の融資だけで開業できますか？

日本政策金融公庫の新規開業・スタートアップ支援資金の上限は7,200万円です公的資料。中価格の大型店では足りず、自己資金や民間の融資と組み合わせる必要があります。

この記事の数字の出し方

最大の持ち出しと回収月数は、13本部を同じ式で計算した値です。月の売上は会員数×月会費で、決済手数料3.5%・本部への支払い・固定費・退会の補充費用を引いて月の利益を出しました。

初期費用は公表の上限（なければ下限）を使い、税の調整はしていません。マシンは購入として初期費用に入れ、付帯収入（パーソナル・オプション）は0です。前提が変われば数字は動きます。式の詳細は調査方法と計算式と評価の方法にあります。