24時間ジム市場とFC13本部の収益性調査

1. 坪あたりの会員数と、坪あたりの家賃

24時間ジムは、家賃・マシン・光熱費・警備の固定費が重い商売です第三者資料。その固定費を、毎月の会費で吸収します。損益分岐を1坪あたりの会員数で見ると、月7,000円前後の型は4〜7人、月2,980円の型は10〜20人でした当サイト試算。

LifeFitの代表は「家賃が坪あたり2万円すると収益が成り立ちづらい」と話しています本部公表。安い型ほど、家賃の上限は厳しくなります。

2. 本部の集客力

エニタイムは年2回の全国TVCMなどで、1店あたりの在籍が270名増えたと説明しています本部公表。1店の平均会員は、2021年3月の624名から2025年9月の894名に伸びました第三者資料。本部の広告で会員が集まるかは、加盟店の売上を直接動かします。

3. 本部への支払いの形

本部への支払いには、定額型と売上の何%型があります。定額型は、会員が増えた分がそのままオーナーに残ります。

chocoZAPは、本部自身の収支モデルでも本部への支払いと手数料が売上の約36%です当サイト試算。

加盟店が失敗する4つの経路編集部判断

1. 月2,980円の型を、都市部の家賃の物件で出す
2. 近くに競合が出て、計画した会員数に届かない（FIT-EASYも有価証券届出書でこのリスクを挙げる第三者資料）
3. 6,000万〜1億円の初期投資を、本部の「最短」の回収年数を前提に借りる
4. 本部がそのブランドを縮める（直営店の売却、別ブランドへの転換）

増えた施設、減った新規開設

新規開設の減少は約38%です当サイト試算。矢野経済研究所は「サービスの同質化が進んでいる」と書いています第三者資料。24時間ジム単独の市場規模は、公開資料にありません裏付け未取得。

倒産の26件は、フィットネスクラブ全体の件数です。24時間ジム運営会社の社名つきの倒産事例は、確認できませんでした裏付け未取得。帝国データバンクは、入会金無料などのキャンペーンが常態化し、開業初期の売上確保が難しくなったと指摘しています第三者資料。

2つの価格帯

会費の差は約2.35倍です（7,000円÷2,980円、当サイト試算）。同じ売上を得るには、低価格の型は2倍超の会員が要ります。人を置かずに固定費を下げるのは、そのためです。

エニタイムの本部は、自らを「価値訴求型」、低価格帯を「価格訴求型」と呼んで分けています第三者資料。MBOの資料では「とりわけ低価格帯業態で」新規参入が急増したと書いています第三者資料。

chocoZAPが作った基準

大手は直営からFCへの切り替えを進めています。chocoZAPの直営店譲渡、ティップネスのFASTGYM24直営3店の他社への譲渡（2026年9月）、エニタイムの直営店の譲渡です第三者資料。

売却案件から見える出口

M&Aサイトに出た24時間ジムの売却案件は81件でした当サイト集計。単店の希望価格の中央値は1,550万円、年間営業利益に対する倍率の中央値は6.2倍（20件）です当サイト集計。いずれも売り手の自己申告です。

初期費用3,000万〜1億円に対し、単店の売却価格の中央値は1,550万円です当サイト集計。店を売って初期費用を取り戻すのは、簡単ではありません編集部判断。一方、エニタイムの本部は2025年11月、7店を運営する加盟企業を11.32億円で買いました（1店約1.62億円、当サイト試算）。実績のある多店舗の会社には高い値が付きます。

同じ式で計算し直した理由

本部の収支モデルは、前提がばらばらです。人件費や獲得費が入っていないもの、1店の例、幅だけの代表発言が混ざっています。そこで全本部を、同じ式・同じ相場で計算し直しました当サイト試算。

月の売上 ＝ 会員数 × 月会費 × 実際に払われる割合
月の営業利益 ＝ 売上 − 決済手数料と売上連動の本部費 − 固定費 − 退会した分を補う獲得費
損益分岐の会員数 ＝ 固定費 ÷（会員1人の会費から手数料・本部費・獲得費を引いた額）

固定費は、家賃・人件費・光熱費・警備システム・その他・定額の本部費です。営業利益は、減価償却・借入の利息・税金・オーナーの報酬を引く前の額です。

試算の前提（すべて出典つき。前提が変われば結果も動きます）

回収期間は、会員が6か月かけて目標まで増える前提で、月ごとの現金を積み上げて計算しました。見る期間は120か月（10年）です。税金と借入の返済は含みません。本部の「回収◯年」と定義が同じとは限りません。

検算：エニタイムの損益分岐

同じ式で、エニタイムの損益分岐は都市部505人・地方365人になりました当サイト試算。本部の説明は「損益分岐点は500名程度」です本部公表。都市部の家賃でほぼ一致しました。

LifeFitの本部モデル（会員700人＋都度利用200回で営業利益100万円）も、同じ式で地方の家賃なら月約63.5万円になります当サイト試算。差は、都度利用の収入を入れていないことと、獲得費を引いていることです。

13本部の試算結果（中位の会員数）

「戻らない」は、10年（120か月）で初期費用を取り戻せないという意味です当サイト試算。「参考」は、初期費用か本部への支払いが非公開で、仮置きの値で計算した本部です。参考の5本部の結果は、判定には使っていません編集部判断。

計算に使った初期費用は、エニタイム1億円、フィットイージー・JOYFIT24・FASTGYM24は1億円の仮置き、FIT PLACE24 8,780万円、ワールドプラスジム6,700万円、スマートフィット100 5,730万円、HYPER FIT24 5,000万円です。LifeFit・MIRA fitnessは4,000万円、FIT365は4,000万円の仮置き、ECOFIT24は3,000万円、chocoZAPは2,200万円です。どれも開業前の販促300万円を別に足しています当サイト試算。

読み取れること編集部判断

FIT PLACE24の会員水準は、代表発言の年商から換算した値です当サイト試算。パーソナルやオプションの売上を含むため、上振れしています。会員20万人÷約150店の1,300人で計算すると、都市部では10年で戻らず、地方は61か月です当サイト試算。

フィットイージーは200坪の型に1億円を仮置きしたため、都市部の家賃では大きな赤字になります。実際の店は中部のロードサイドが中心で、直営店の家賃は1店月約76万円でした第三者資料。この試算は、都市部の200坪で出す場合の注意として読んでください編集部判断。

公式の店舗一覧を、Wayback Machineの過去の記録と、2026年10月2日の一覧とで突き合わせました当サイト集計。店名で照合しています。一覧から消えた店が、すべて閉店とは限りません。移転・改称・別ブランドへの転換を含みます。

物差しは上場FC

エニタイムの加盟店の退店率は、毎年1%未満でした（2025年3月期は年0.84%）第三者資料。理由は家主都合と契約満了が中心です。chocoZAPは2026年3月期の閉店を1店（オーナー都合）とし、収益が理由の退店はないと説明しています第三者資料。

本部ごとの結果

FASTGYM24。 2023年2〜9月に19店がまとめて消え、2026年8〜9月にも5店が営業を終えました本部公表。2022年に「5年で500店」を掲げたFCは、公式FCページで3店のままです本部公表。

HYPER FIT24。 北海道・埼玉・岐阜・大阪・京都・福岡から撤退した形です当サイト集計。公式のFC募集ページも、2026年10月時点で表示されません。

JOYFIT24。 直近1年（2025年9月→2026年10月）は6店が消え、新しい店は0でした当サイト集計。同じ本部のFIT365が、その間も増えています。

消えた店がほぼ0の本部。 FIT PLACE24・ECOFIT24・LifeFitは、店の多くが開業2年未満です。一覧から店が消えるかどうかは、これから分かります編集部判断。

本部の説明と、一覧が合わない例

24時間ジムの本部は、上場会社から設立4年の会社まで幅があります。厚生年金の加入者数をそろえて取れたのは一部の本部だけで、1人あたりの店舗数の比較表は作れませんでした裏付け未取得。

行政・消費者団体の記録

FIT PLACE24は、適格消費者団体から2024年3月以降4回、会員規約の違約金や免責条項について申入れを受けました第三者資料。2025年9月に規約を変え、団体は2026年2月に改善事例として公表しています第三者資料。ほかの12本部では、同様の記録を確認していません。確認していないことは「ない」ことを意味しません裏付け未取得。

マシンを売る本部

フィットイージー・ECOFIT24・LifeFitは、本部がマシンや備品を加盟店に売ります本部公表。本部が出店のたびに稼ぐ構造です。加盟店の店が長く続くかと、本部の収入が直結しません編集部判断。マシンの価格と、本部以外から買えるかを確かめてください。

おすすめの2本部

おすすめ2本部の資料をまとめて取り寄せる

あなたの条件ごとの早見表

条件次第・様子見の4本部

強みはありますが、資料で確かめないと判断できない点が残る本部です。

おすすめしない・法人向けの7本部

おすすめしない3本部は、2026年10月2日時点の公開情報で、新規加盟は保留と判断しました。条件が変われば、判定も見直します。

見送りの本部を考えていた人は、各本部ページの「代わりの候補」から、同じ予算で比べられる本部を見てください。

あなたの条件で候補を絞る

退会率が月4.5%になったら

退会が増えると、補うための獲得費が増えます。同じ式で、退会率だけを月4.5%にしました当サイト試算。

4.5%の列は同じ式で計算し直した値で、端数の扱いで3%の値と1人ほどずれることがあります。低価格の型ほど、1人の会費が小さいため影響が大きくなります。

ただし、この試算は獲得費の増加だけを見ています。実際には、退会が多いと会員が積み上がりにくくなります。その影響は、次の「会員が下位の水準のとき」で見てください編集部判断。

会員が下位の水準にとどまったら

下位の水準は本部ごとに違います。エニタイムは損益分岐の目安、ワールドプラスジムは公開事例の最少の店、chocoZAPはチェーン平均です本部公表。

売却案件に出ていた加盟店の姿

M&Aサイトには、24時間ジムの加盟店の数字が出ていました第三者資料。いずれも売り手の自己申告です。

都市部では、会員550名でも利益は月約50万円でした。初期費用1億円なら、それだけで回収に16年以上かかる計算です当サイト試算。

読者がやること。 本部に「既存店の下位25%の会員数と営業利益」を出してもらってください。その数字を上の表と並べると、自分の店が下振れしたときの姿が見えます。

本部の「回収◯年」「利回り◯%」は、どれも本部の自己申告です本部公表。前提（坪数・家賃・会員数・何を引いた利益か）が書かれていないものが多く、当サイトの試算とは定義が違います。

加盟前に本部へ出してもらいたい数字は、次の5つです。

1. 開業1年以上の既存店の平均と下位25%の会員数・営業利益（モデルではなく実績）
2. 毎月本部に払う額の合計（ロイヤリティ・システム料・広告分担金・保守費）
3. 一覧から消えた店の数と、その理由
4. 既存店の月次の退会率と、会員1人の獲得費
5. 契約期間・中途解約の違約金・テリトリー・設備入れ替えの負担

試算の式と前提は調査方法にまとめています。