マシンピラティス・ピラティススタジオ（女性専用・暗闇型・グループ/少人数型含む）の開業ガイド

マシンピラティスFCの失敗原因｜1台の会員が足りない・業務委託の報酬で利益が消える・近くの出店・けがの事故

更新 2026-10-25｜調査日 2026-10-25｜フランチャイズリサーチ 編集部｜数字の出し方は調査方法｜行政資料企業公表第三者報道編集部の集計編集部の試算編集部判断を区別して表示

編集部の判断

この業態の失敗は、本部の収支例の会員数と、人件費の置き方をそのまま信じることから始まります。

WECLEの想定500名は1台50人、Beat Pilatesの『会員100人の例』は売上150万〜360万円と月会費では届かない額で、どちらも加盟店の平均ではありません企業公表。売却案件のFC店はマシン30台で会員140名（1台約5人）・月商約110万円・営業利益約8万円でした編集部の集計（2026年10月25日）。

上限に近い会員数を保つ前提の投資は、勧めません編集部判断。

状況別：編集部ならこうする

経路1：1台の会員が計画の半分で止まり、レッスンは開けるほど赤字になる

（試算・参考。1台の会員数は編集部の仮定。5pilatesは1レッスン5名の定員と業務委託の報酬の組み合わせで、人を雇うと多い水準の会員200人でも黒字に届かない）

グループ型は会員が増えるほどレッスンを増やし、業務委託の報酬（1レッスン5,000円）が積み上がります。1レッスンの埋まりが6割から5割に下がると、同じ会員数でもレッスン数が2割増え、報酬だけが増えます（試算）。

経路2：インストラクターが確保できない・辞める

ピラティスに国家資格はなく、業務委託の報酬は同業の直営の求人で50分5,100円〜です〔第三者資料〕。

本部の説明では、Beat Pilatesは業務委託とアルバイトで運営、La pilatesは4〜8名を全員正社員、WECLEは5名を未経験から約2週間で育成、SOELUは映像レッスンで少人化です企業公表。

パーソナル型（STUDIO IVY・YUZU・DEP・Pilates Synergy）は1〜2人のインストラクターが売上を支え、辞めれば売上が止まります。

経路3：マシンの代金とリースの残りが戻らない

• 1台の価格は17万〜125万円と5倍以上の幅があり、耐用年数と入替えの義務を公開する本部はありません企業公表。
• 7年で入れ替えると置くと、積み立てを引いた地方の月の利益は、Repilatesで182.3万円、WECLEで92.2万円です（試算）。
• 売却案件では、30台・内装1,000万円・マシン700万〜800万円の店が希望1,000万円でした編集部の集計（2026年10月25日）。

経路4：同じ商圏に店が増え、会員を取り合う

• 第三者の集計では大手直営のRintosullが1年で100店から260店超、pilates Kが60店から159店に増え、上位5社で約700店です〔第三者資料〕。
• 調べた本部もSTUDIO IVYが21か月で37店から146店、La pilatesが15か月で39店から105店、YUZUが23か月で19店から76店です編集部の集計（2026年10月25日）。
• 同じ本部の店どうしも近く（the SILK 銀座3店、STUDIO IVY 京都駅前Ⅰ〜Ⅲ、SOELU 川口市3店、YUZU 世田谷区9店）、テリトリーを契約条件として示す本部はありません企業公表。
• フィットネスクラブの倒産は2026年1〜8月で26件と過去最多のペースです〔第三者報道〕。

経路5：けがの事故と前払いの返金で、店が苦情を受ける

消費者庁の注意喚起（2026年8月6日）の事例1は「マシンピラティスを講師の指導と動画を観ながら行った。

講師一人が複数人について…腰を痛めてしまった」で、映像レッスン・グループで講師1人が複数人を見る型に直接関わります行政資料。消費者安全調査委員会の報告書（2026年5月27日）は、事故情報データバンクの196件のうち81件（41%）が治療1か月以上と書きます行政資料。

• 賠償責任保険を募集ページに書く本部はなく、会員規約（3か月縛り・年契約の精算・店頭だけの解約）は本部が作り、苦情と返金の責任は店が受けます企業公表。
• WECLEは2025年4月の19店のうち5店（26.3%）が一覧から消え、一覧は23店に増えています編集部の集計（2026年10月25日）。3店は同じ名前も近い店もなく、理由は分かりません。

失敗を避ける順番

1. 近くの加盟店の1台の会員数（開業1年後）と月の退会率を、本部の書面で出させる。
2. 5年に要る1台の会員数（上の表）と比べ、1レッスンの埋まりの実績を聞く。
3. マシンの機種・リース・入替えの総額と、物件取得費を足した開業までの必要額を出させる。
4. インストラクターの補充の決まり・保険・会員規約の返金・テリトリーを書面で確かめる。

根拠にしたデータ

• 店の照合：公式の店舗一覧の過去と今の店単位の照合（7本部）
• 売却案件：編集部の売却案件の集計
• 事故：消費者安全調査委員会の報告書・消費者庁の注意喚起の原文
• 試算：編集部の収支モデル

よくある質問

マシンピラティスのフランチャイズはやめたほうがいいですか？

本部の収支例の会員数を前提にした計画なら、やめたほうがいいと編集部は考えます。

店長を雇って地方で5年で戻るには、グループ型で1台14〜26人が要ります（試算・参考）。近くの加盟店の会員数が書面で確かめられ、ロイヤリティが契約条件として出る本部だけが検討の余地があります編集部判断。

業務委託なら人件費が軽いのではありませんか？

レッスンを開くたびに報酬を払うため、会員が増えても埋まりが悪ければ報酬だけが増えます。5人制の少人数型を人に任せる形は、試算では標準の会員数でも赤字です（5pilates・参考）。オーナー自身が教える前提でないと成り立ちません編集部判断。