訪問マッサージ・訪問鍼灸(医療保険の療養費を使う在宅向け)フランチャイズ
訪問マッサージ・訪問鍼灸(医療保険の療養費を使う在宅向け)フランチャイズを最大4社で比べる
初期費用、毎月の本部への支払い、店舗の増減、同じ条件で試算した回収の目安を1つの表に並べました。下の一覧から本部を選び直せます。
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説明会で聞く質問リスト(20問)
- 物件取得・内装・運転資金まで含めた初期費用の総額は?
- ロイヤリティ以外も含め、毎月本部に払う額の合計は?
- キャンペーン終了後の金額と、契約中に本部が費用を改定できる条項は?
- 本部や指定業者から買うもの、借りるものと、その価格は相場と比べてどうか?
- 収支モデルに人件費は入っているか。オーナーが現場に立つ前提か?
- 開業12か月以上の加盟店の月商と利益の分布は(下位を含む)?
- 売上予測は何店・何か月分の実績から出したか?
- 損益分岐点の月商はいくらで、そこまで何か月かかったか?
- 直近3年の店舗数の推移と、閉めた店の数は?
- 加盟店のうち赤字の店は何割か?
- 撤退した店の理由と、撤退時にオーナーが負担した額は?
- 本部の正社員は何人で、支援担当1回が何店を見ているか?
- 直近2期の決算(売上・利益・純資産)を見せてもらえるか?
- 加盟店との訴訟、行政の処分、消費者団体からの申入れはあったか?
- 施術者の採用数・離職と、欠員が出たときの補充の仕組みは?
- 広告費は誰がいくら払い、1店に月何人の体験が来ているか?
- 契約期間は何年で、更新の条件と更新料は?
- 途中でやめるときの違約金と、内装・機材・リース・物件の扱いは?
- 災害や感染症などで休業したとき、ロイヤリティと固定費はどうなるか?
- 自分と近い条件(予算・地域・関わり方)の現役加盟店と、できれば退店・譲渡を経験した元加盟店を紹介してもらえるか?
全30問と、良い回答・危険な回答の見分け方は説明会で聞くべき質問30にあります。
よく比べられる2社
- フレアス在宅マッサージとKEiROW訪問鍼灸マッサージを比較どちらも全国に数百の店を持つ訪問鍼灸マッサージの大手のFCで、初期費用の総額と売上の率の本部費を公開している。初期費用は、フレアスが加盟金0円・研修と保証金100万円を含む480万円(税込)、KEiROWが加盟金290万円(税抜)を含む426万円(税込)。本部への支払いは、フレアスが売上の13.5%+システム使用料3.3万円、KEiROWがロイヤリティ9%+事務支援4%+精算業務2%(任意)+情報システム4.4万円。店の数は、フレアスがIRのFC加盟店361拠点、KEiROWが公式の一覧の282ステーション。契約期間はフレアス5年、KEiROW2年で、KEiROWは『基本法人のみ』(判定:フレアス在宅マッサージ=条件次第/KEiROW訪問鍼灸マッサージ=おすすめしない)
- フレアス在宅マッサージとリーフマッサージ治療院を比較どちらも初期費用の総額と本部費を公開し、公式の店の数が増えている本部。初期費用は、フレアスが480万円(税込・保証金100万円を含む)、リーフが200万円(税別。加盟金150万円・研修30万円・登録料20万円)。本部への支払いは、フレアスが売上の13.5%+システム使用料3.3万円、リーフが月5万円(税別)+総治療費の10%。店の数は、フレアスがIRのFC加盟店で2024年3月の328から361拠点、リーフが公式の店舗情報で2024年6月の75から82店。どちらも物件取得費は初期費用に入っていない(判定:フレアス在宅マッサージ=条件次第/リーフマッサージ治療院=条件次第)
- リーフマッサージ治療院と訪問医療鍼灸マッサージ こころ治療院を比較どちらも初期費用が200万円前後の本部で、本部費の形が違う。初期費用は、リーフが200万円(税別)、こころ治療院が本部支払い188.5万円に開業資金の概算0〜65万円(物件取得費・採用費を含む)。本部への支払いは、リーフが月5万円(税別)+総治療費の10%の売上比例、こころ治療院がロイヤリティ5万〜10万円(施術者の人数で変わる・上限10万円)+レセプトソフト3万円の定額で、請求後25日で本部から入金する仕組みがある。公式の一覧は、リーフが75→82店、こころ治療院が21→18院(判定:リーフマッサージ治療院=条件次第/訪問医療鍼灸マッサージ こころ治療院=様子見)
現在、紹介料・広告の契約を結んでいる本部はありません。契約した場合は該当するリンクに【PR】と表示します。紹介料の有無で判定や掲載順は変えません。
「損益分岐の月の延べ施術回数」は、月の延べ施術回数以外の前提(家賃・人件費など)を共通にして、黒字になる月の延べ施術回数を逆算した試算です。「回収の目安」「10年間続けた場合の最大の資金不足」は、標準の月の延べ施術回数・利用終了率・施術者と管理者の人件費(訪問の車を含む)などの共通の前提で計算した試算です(借入返済・税金の前)。「最大の資金不足」は、初期費用を含めた累積収支が最も大きくマイナスになった時点の金額です。
前提は分析レポートにあります。実際の数字は本部の資料と説明会で確かめてください。